不正の社内調査や自主公表が増加 危機管理広報は次なるステップへ
日大アメフット部の問題を筆頭に「広報対応」に注目が集まった2018年。そして2019年、起こりうる危機に広報はいかに立ち向かうべきか。社会情報大学院大学で教鞭をとる危機管理広報の専門家らが分析する。
2018年、企業や大学、スポーツなど様々な業界で「組織風土」や「コンプライアンス」が問われる事態が相次ぎました。これらを教訓に、企業や団体のブランドを形成する広報の役割はどのように変わっていくのか。2018年に発覚した不祥事の問題点と危機管理広報のノウハウを交えながら、2019年の対策を考えていきます。
-
-
日大アメフット部に続いたパワハラ告発 大学にも「守備」の広報体制を
日本大学アメリカンフットボール部による悪質タックル問題をきっかけに、学生スポーツにおけるパワハラや暴力事件などの告発が続いた。「大学広報の体制整備が急務」という教訓を突きつけた2018年を振り返る。
-
過熱報道が続くスポーツ界の不祥事 広報は「現場力」と「質」が必要
10年にわたり松井秀喜さんが所属する大リーグ4球団で広報を務めた広岡勲氏。2018年に相次いだスポーツ界での不祥事を事例にしながら、企業にも応用できる過熱報道時の広報対応のポイントを解説する。
-
スルガ銀行の不正融資「社風と企業ガバナンスの問題」を考える
スルガ銀行の不正融資で注目される、社風（企業風土）とガバナンスの問題。本稿では銀行界の問題や多発する日本企業の不祥事の背景を探りながら、今、企業における「広報」が果たすべき役割にも触れていきたい。
-
不祥事発生時の記者会見で質疑応答のループを避けるには
謝罪会見では、記者の質問と企業側の回答がかみ合わず、同じポイントばかり追及される"ループ"に入ってしまうことがある。記者は会見に何を求めているのか、元日経新聞記者が解説する。
-
2019年「ネット炎上」の備え方
ソーシャルメディアの台頭により、企業の「ネット炎上」が日常化している現代。計量経済学の手法を用いて、口コミや炎上の経済効果とメカニズムを検証している筆者が、2018年の出来事を振り返りながら、リスクを回避して効果的に発信する方法を解説する。
-
歴史に残る失敗事例から学ぶ 組織の危機管理広報の鉄則
2018年も不祥事で多くの組織が謝罪した。危機管理広報、危機対応、あるいは「広報」がこれほど注目された1年はここ数年で稀だろう。
宣伝会議
販促会議
広報会議
ブレーン
