デジタル媒体の積極活用で情報格差をなくし共感をつくる
国内外のグループ全体で16万8000人の社員を擁するデンソーは、独自開発のアプリやイントラネットなど4つのツールを活用。多様な働き方をする社員の情報格差を埋め、一体感を醸成している。
広報会議編集部の調査によると、読者の7割以上が現在、社内コミュニケーションにイントラネットなどのデジタル媒体を活用しています。その数は紙の社内報を上回るほど。ところが担当者の多くは「使われない、読まれない、浸透しない」といった悩みを抱えているのが現状です。働く場所や時間の多様性が尊重される今、デジタルを活用した社内コミュニケーションの可能性を探ります。
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イントラネット・SNS・動画 社内向けツール、どう活用する？
イントラネットや社内SNS、社内向け動画などを活用する企業が増えてきた。その背景には、ワークスタイルの変化や国をあげての働き方改革の影響もある。5月に『広報会議』読者を対象に実施した調査結果も交え、レポートする。
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広報アンバサダーの協力で社員主体の社内SNSを実現
2015年のオフィス移転を機にSNSの活用をスタートした丹青社。部署横断でアンバサダーを設置し、タイムリーな情報共有や双方向の発信でグループ連結従業員約1200人のコミュニケーションを活性化させている。
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社内コミュニケーションはテレワークの導入でどう変わる？
政府は7月に「テレワーク・デイズ」を実施し、1682団体が参加した。テレワークなど多様な働き方への関心が高まっているなか、今後、社内コミュニケーションのあり方も変化していきそうだ。
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大阪ガスが社内報をウェブに移行 大阪北部地震で緊急特集も
大阪ガスは2017年度、1947年創刊のグループ報『がす燈』のウェブ版を開始。初年度は印刷媒体と併存させ、2018年度からはウェブに完全移行した。タイムリーな特集企画や動画コンテンツを国内外のグループ社員に届けている。
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AGC創立110周年で社内向けウェブ番組 キャラクターメーカーも実現
2018年に創立111周年を迎え、社名を旭硝子から変更したAGC。前年9月、110周年記念事業の一環で社内向けのウェブテレビ局を開始した。イントラも刷新し、約5万3200人のグループ従業員への広報に注力している。
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企業規模拡大で 全社集会を動画配信に切り替え
IT人材事業やゲーム事業などを手がけるベンチャー企業のギークスは、社員の急増に対応するため、社内への情報発信を動画で行っている。コンテンツ制作における工夫と、動画使用のメリットを探る。
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