知って買ってもらうための「客観力」の身につけ方
ECやSNSを通じてビジネスをすることが当たり前となった。日々多くの情報を受け取る消費者に自社の商品を選んでもらうためには、お客さまが興味を持つ点を冷静に見極め、知られるための「客観力」を身につけることが重要だ。本稿では広告クリエイターの嶋野裕介氏と尾上永晃氏が、個人で商売やビジネスを始めている(始める)人たちに向けてもっと世間に知られるための考え方を解説する。
インターネットの浸透により、商圏に縛られず自社の商品・サービスの顧客を広げることが可能になった。一方、商圏の縛りがなくなったがゆえに、商品・サービスの対象顧客の設定戦略は、より重要になりつつある。仮説設定がないままには、どんなメディアを使って、どのようなコミュニケーションをすればよいのか判断できず、買ってもらう以前の、「知ってもらう」ための戦略も立てられない。「SNSでバズって...」「口コミで話題になって...」の幻想に囚われず、知られて買われるための適切な第一歩を踏み出すアイデアを紹介する。
ECやSNSを通じてビジネスをすることが当たり前となった。日々多くの情報を受け取る消費者に自社の商品を選んでもらうためには、お客さまが興味を持つ点を冷静に見極め、知られるための「客観力」を身につけることが重要だ。本稿では広告クリエイターの嶋野裕介氏と尾上永晃氏が、個人で商売やビジネスを始めている(始める)人たちに向けてもっと世間に知られるための考え方を解説する。
本ページでは前記事で対談した嶋野氏と尾上氏が、過去に宣伝会議メディアで掲載された記事から「客観力」に注目した事例を2人の解説付きで紹介する。
顧客、販売チャネルの拡大。メディア露出の増加など、あらゆる効果が期待できるコラボレーション。一方、店頭の棚確保のみを目的としたものや、即効性しか生まない失敗例も数多く存在する。相乗効果を生み出し、化学反応を引き起こすコラボレーションとは?分室西村の西村 康朗氏が解説する。
コロナ禍で旅行が制限されたことによって、売上9割減という大打撃を受けた『地球の歩き方』。しかし昨年に発売したコラボ本や日本をフィーチャーしたガイドブックが大ヒットし、V字回復を遂げている。それらの企画から販売に至るまでについて、地球の歩き方 出版編集室の池田祐子氏と由良暁世氏に話を聞いた。
SNS上で指示されるインフルエンサーを起用した販促手法がスタンダードになる一方、彼らの影響力のみで判断し、効果を生み出せないことも。これからの時代も有効な訴求方法であるインフルエンサーマーケティングについて、Z世代向けの企画会社「僕と私と」の今瀧健登氏が語る。
佐賀県伊万里市にあるスーパーマーケット「ファインズTAKEDA」。運営するSMATの社長・竹田智史氏は、副社長で弟の温史氏とともに、TikTokフォロワー数5万人超を有するインフルエンサーでもある。SNSを活用した認知拡大施策をどのように行い、ファンを獲得していったのだろうか。竹田智史氏に話を聞いた。
クリエイターの支援事業を展開するBitStarは、美容面に特化した入浴料「amproom」を開発・販売している。新たな市場を開発し、SNSと店頭両面で認知拡大に着手するなど、様々な施策を打っている。狙いについてD2C部の北原利樹氏と村石梓氏に話を聞いた。
アミューズメント施設向け雑貨・玩具を手掛けるピーナッツ・クラブから2018年に分社化したライソンは、家電領域に新規参入した。「2025年には日本一の一点突破企業を目指す」ことを目標に掲げている同社は、「他社にない商品」をどのように開発し、認知を拡大しているのか。広報担当の三上紅美子氏に聞いた。