コロナ禍で復権した「こだわり消費」調べ、考え、選び抜く消費者
事業や店舗運営を行っていく際には、コロナ禍による消費者価値観・意識の変化を知り、ますます重視度が高まりつつある「口コミ」をしっかりと味方につけていくための方策を検討していく必要がある。本稿では、野村総合研究所の松下東子氏が、同研究所が1997年から実施するアンケート*をもとにコロナ禍が日本の消費者にもたらした影響について、消費意識に焦点を当てて解説する。
消費者の購買意思決定において、第三者の発信が与える影響はますます高まっている。特に、景況が芳しくない市場環境の時ほど、消費者の「失敗したくない心理」が高まり、慎重に口コミ・レビューを精査してから買い物をする人たちも増加傾向にある。一方、昨今の口コミをめぐる状況では、良い商品づくりに注力し、サービスレベルを高める努力などの正攻法以外の戦略や技術を学ぶことも重要ではないだろうか。小規模の事業主・店舗でも口コミを味方にするために、日々のビジネスの中で実践できることを事例をもとに紹介する。
事業や店舗運営を行っていく際には、コロナ禍による消費者価値観・意識の変化を知り、ますます重視度が高まりつつある「口コミ」をしっかりと味方につけていくための方策を検討していく必要がある。本稿では、野村総合研究所の松下東子氏が、同研究所が1997年から実施するアンケート*をもとにコロナ禍が日本の消費者にもたらした影響について、消費意識に焦点を当てて解説する。
口コミを増やすことで売上を伸ばそうと考えるとき、大事なのは再現可能性を高めること。期待する結果を意図的・計画的に獲得するために理解すべき、売上に至るプロセスや構造を、トライバルメディアハウスの池田紀行氏が解説する。
口コミは広告のように一過性の効果でお金をかけ続ける必要性がなく、「資産」として蓄積されていくのも大きなメリット。店舗ビジネスの集客導線は広告だけで認知と来店を獲得するのではなく、来店の決定打になる口コミをいかに集めるかがポイントとなる。成田直人氏が解説する。
全18ブランドの飲食事業を展開する「アークランドサービスホールディングス」。中でも24年の歴史を持つかつ丼チェーンの「かつや」は、ここ数年でリリースPV数とSNSのフォロワー数が急増。メディアも生活者も話題にしたくなる拡散の秘訣を、広報担当の鈴木恵美氏に聞いた。
宿泊から食事まで、滞在した顧客に上質な体験を約束する「セルリアンタワー東急ホテル」。同ホテルは2017年より顧客コミュニケーションの強化施策を多く実施しており、いわゆる「口コミ対応」についても、専任担当者を配置することで満足度の向上に寄与している。
近年「ドン・キホーテ」では、特化型ドンキの出店を進めている。中でもZ世代向け店舗「キラキラドンキ ダイバーシティ東京 プラザ店」は、ターゲットだけではなく、幅広い層から支持を集めている。その理由を店長の沢里優美氏に聞いた。
口コミは、閲覧者にとっては有益な情報源になり、企業にとっても、商品やサービスの参考になり得る。一方、否定的な口コミによって、企業や商品のイメージ、売上が低下するなど影響が及ぶ可能性もあり、その対応に頭を悩ませる担当者も多い。本ページでは、岡本健太郎弁護士に口コミ対応への心得を聞いた。
顧客を「共犯者」と位置づけ、ファンとの深い関係性を培ってきたALL YOURS(オールユアーズ)はいま、新たなコミュニケーションのあり方を模索している。ブランドコンセプトへの熱量ではなく、商品(プロダクト)に対するファン形成を目指す代表の原康人氏に口コミの重要性を聞いた。
りんご飴ブームの火付け役である「ポムダムールトーキョー」。宣伝広告費をゼロに抑えて、ファンによる口コミだけを力にして成長を続けている。口コミの力を理解しつつも、あえて口コミには頼らないという自然体の経営法について代表の池田喬俊氏に聞いた。