セブン-イレブン・ジャパン、コロナで店舗レイアウトを変革
各社軒並み前年よりも減益となったコンビニ業界。出勤が減ったオフィス街や、訪日外国人減少の観光地店舗の不振などが原因に挙げられる。しかし、今の消費者に合わせた進化も行われている。
2020年は新型コロナウイルスにより消費者の行動が大きく変化。それに対応するために、各業界の販売方法、販売促進も変化しました。デジタルに対応した新商品の販売、既存商品の新しい使われ方の提案などが挙げられます。今号は各業界におけるニューノーマルから、リテール領域のデジタル化、コロナ禍前と比較した消費者調査データなどを取り上げ、2021年のヒントになる情報を提示していきます。
各社軒並み前年よりも減益となったコンビニ業界。出勤が減ったオフィス街や、訪日外国人減少の観光地店舗の不振などが原因に挙げられる。しかし、今の消費者に合わせた進化も行われている。
家電やスーパーと異なり、新型コロナによる需要が高まる商品が多くない百貨店業界だが、この流れでデジタル活用が進んでいる。顧客と深くつながる、新しい買い物体験の構築に注目だ。
様々な商品を眺めて、店舗での買い物自体を楽しむ傾向が強い生活雑貨業界。今回の影響は大きいが、専門性の高い接客サービスをいかにオンラインで提供するかなど試行錯誤が進んでいる。
提供している空間自体が感染リスクをはらみ、一斉休業などが実施されたカフェ業界。感染対策を行い、リモートワーク、テイクアウト、デリバリーの対応などが進む。
リモートワークや外出自粛によって販売機会を失ったアパレル業界。コロナ禍によってファッションの再定義が行われた。新たなライフスタイルへの対応が求められる。
外出自粛の際は巣ごもりが行われ、販売機会を失ったが、外出が増えた今、運動不足解消に対する機会が生まれている。消費喚起のため、オンラインへの転換が行われている。
室内用やマスクとの組み合わせ、目の負担が少ないメガネなど、新たな需要が生まれているメガネ市場。リアル店舗における課題である、待ち時間の解消をどのように進めるのか。
ソロキャンプやおうちキャンプなど、新たな需要が生まれているアウトドア用品市場。コロナで加速したキャンプブームを一過性のものとせず、定着させていく活動が必要になる。
コロナ禍を契機に様々な変革が進んでいる小売の現場。デジタル化についてどのような動きが起こっているのか、小売業のICT活用に詳しい筆者が解説する。
コロナ禍は、既存商品の売り方を変えている企業が多く見られる。対象者や使い方を変えて提案するだけで、新たな価値を見出せる。そのヒントとなるリ・ポジショニングについて解説する。