コラボプロジェクト成功のための実践的な3つの指針+α
キャンペーンレベルかプロダクトレベルかを問わず、コラボレーションは「共同戦線を張るプロジェクト」である。だからこそ、関係者をひとつのチームとして束ね、力強く推進していかねばならない。コラボプロジェクトの指針について、プロジェクトエディターの前田考歩氏が解説する。
消費税増税がことし10月に実施される予定です。販売者の収益になるわけではありませんが、購入者からすれば、同じ商品が割高になるという、素朴な印象を抱いても不思議はありません。買い控えを乗り越えるには、店舗や商品の競争力を高めることが求められます。マイナスをゼロにするだけでなく、ゼロをプラスにする購買促進効果も期待できるかもしれません。店舗や商品の独自性・希少性を高め、競争力の源に変える強力な手立てのひとつが、コラボレーション。今号では、コラボレーションをどのようにして実践していくかを特集します。
キャンペーンレベルかプロダクトレベルかを問わず、コラボレーションは「共同戦線を張るプロジェクト」である。だからこそ、関係者をひとつのチームとして束ね、力強く推進していかねばならない。コラボプロジェクトの指針について、プロジェクトエディターの前田考歩氏が解説する。
「コラボレーション」には「イベント」がつきものだ。しかし、コラボ相手や、イベント会場のネームバリューの大きさだけでは、なかなか成功することは難しい。ニフティが運営するイベントスペース「東京カルチャーカルチャー」での企画や司会、プロデュースに携わるイベントプロデューサーのテリー植田氏が、イベントの活用方法について解説する。
コラボによる成果物の権利が帰属するのは……?といったことをあいまいにしないために、コラボでは当然、契約を結ぶことになる。立教大学法学部兼任講師などを務め、ビジネス戦略と契約実務にくわしい石川文夫氏が解説する。