ECとブランドコミュニケーションは一体化する 個人理解と信頼される対話への回帰
買い物のあり方、企業と消費者の関係は、変わるところもあれば、変わらないところもある。1対1の関係を築くために、本質的に重要なこととは一体何か。資生堂ジャパンで、公式サイト「ワタシプラス」の企画・立ち上げと運営に携わる、同社のEC事業推進部長・徳丸健太郎氏にインタビューした。
新規顧客の獲得はビジネスにとって、きわめて重要な要素です。そしてもうひとつ、購入・利用などで関係性を構築した顧客といかにつながり続けるか。顧客を維持するためのコミュニケーションが、これから市場で生き残っていくためには決して欠かせない要素となります。
しかし、これまで獲得型のダイレクトマーケティングについては知見があるものの、維持型へシフトするにはどうすればいいか、実は手がかりが少ないのではないでしょうか。
今回の特集では、今後、不可欠となる顧客維持のコミュニケーションについて考え始めるための、ヒントを紹介していきます。
買い物のあり方、企業と消費者の関係は、変わるところもあれば、変わらないところもある。1対1の関係を築くために、本質的に重要なこととは一体何か。資生堂ジャパンで、公式サイト「ワタシプラス」の企画・立ち上げと運営に携わる、同社のEC事業推進部長・徳丸健太郎氏にインタビューした。
ネスレ日本の「ネスカフェアンバサダー」やトヨタ自動車の「e-palette構想」など、メーカーがプロダクトだけでなく、サービス領域へと進出しつつある。化粧品・スキンケアでは、資生堂の「Optune」がそれを主導していると言えそうだ。担当者に取材した。
西日本が7月、豪雨に見舞われ、大きな災害となった。住民はもちろん、現地企業は復興の途上にある。そして、現地に拠点を持つ、西日本以外の企業も少なくない被害を受けている。有事の際に事業継続性を保つためのBCPをいま一度、見直したい。
米インタラクティブ広告協会は2月12日、オンライン広告についてのフォーラム「IAB Annual Leadership Meeting2018」を開催。同協会のランドール・ローゼンバーグ会長兼CEOが登壇し、顧客と直接の関係を持つダイレクトtoコンシューマーについて講演した。
ことし5月にEUが施行した一般データ保護規則は、対岸の火事ではない。そのあとにひかえる「e-プライバシー規則」とともに、オンライン広告、特にダイレクトマーケティングに大きな影響を及ぼす見込みだ。メディア美学者で、クオン ベルリン支局長の武邑光裕氏が解説する。
短期的な売り上げを追いかけるものとされがちな1 to 1マーケティング。データマーケティング事業などを手がけるSupershipで、マーケティング事業の戦略立案を手がける小嶋泰我氏は、「中長期的な事業を最大化する施策として注力していくべき領域」と語る。
ダイレクトマーケティングの進化に合わせ、求められる人材像もまた、移り変わっていく。米国におけるトレーニングコース事例も参照しながら「顧客中心主義」の視点で人材育成のポイントを紹介する。
ベルリンの駅には、改札がないことをご存知だろうか。
フランスのスーパーマーケット最大手カルフールで、『ヤミ市』が開かれた。昨年9月、法律で禁止された穀物や野菜、果物を販売したのだ。
世界最恐のピエロで、世界一有名なピエロを連想させる──。