実店舗の未来を担う1980年世代の店員に聞いた「接客術」
店舗のブランドをつくる存在として期待されるのが、1980年代生まれの店員たち。次世代を担う彼・彼女らに聞きました。
ネットショッピングが勢いを増す昨今ですが、ネットには決してできないことが、きめ細やかな接客です。接客というと、商品説明を受けたり、商品を探してもらったりという光景が浮かびますが、その意味は広く「サービス」全般を指すようです。そこでしか体験できないサービスがあれば、店舗へ集客する強い求心力となります。接客も立派なプロモーションなのです。
そうした豊かなサービスの源泉になるのは、従業員のケア。本格的なてこ入れが始動している「働き方改革」という観点では、現場ではどんな取り組みが進んでいるのでしょうか。あわせて紹介していきます。
店舗のブランドをつくる存在として期待されるのが、1980年代生まれの店員たち。次世代を担う彼・彼女らに聞きました。
ソーシャルメディアやオンラインサロンなどのデジタルツールを駆使し、いまや美容業界にとどまらない人気を博す美容師の木村直人氏。デジタルを活用した店舗集客策について尋ねると「そもそも集客しようとしてはいけない」と一蹴する。その真意、そして自身の情報発信のにおける思考とルールとは。
ソーシャルメディアでの合計フォロワー数は10万という、次世代カリスマ店員の「ひかぷぅ」こと水嶋ひかるさん。出勤予定をアップすれば、彼女に会おうとファンが所属するブランド「Swankiss(スワンキス)」に足を運ぶ。若者たちをとりこにする彼女の魅力とは何なのか。また、ソーシャルメディアの活用について聞いた。
食べるスープをコンセプトに、女性から支持を得るスープ専門店「Soup Stock Tokyo」。同店を運営するスープストックトーキョー 人材開発部の江澤身和部長は、もともと店舗アルバイトだったという。現在は人材の採用や教育の舵を取る同氏だが、豊富な現場経験を生かし、新たな取り組みに挑もうとしている。
アパレル大手のストライプインターナショナルは社長決断の下、2011年より「働き方改革」に着手した。 定時退社や会議半減、休日増の実行などで従業員の満足度が高まり、実際に離職率が下がるといった成果をあげている。同社取締役兼CHOの神田充教・人事本部長に話を聞た。
ファストファッションの台頭やブランド販売チャネルの多様化、また消費者売買ビジネスの活況などもあって、消費者とファッションとの距離感が変わってきている。かつてファッションは時代を象徴する存在だったが、いまやその存在感すら薄れているような状況でもある。そうした時代背景を読み解きながら、なぜファッションが売れなくなったのかを考察する。
さまざまな手段でメーカーと消費者が直接の接点を持ち、販売するケースが出てきている。ユニリーバ・ジャパンは、同社の主力ブランド「ダヴ」で、Twitterで「#ボディソープきれた」と投稿した人から抽選で商品を配達する企画を実施。ニーズが生まれたタイミングで商品を届ける手法のひとつのあり方を実現した。
ひところは「われこそは」と、ロボットを接客に導入する企業があいついだ。小誌でも過去に何度か紹介したことがある。そのころに比べれば一服した感のあるロボット接客だが、人間のスタッフと互いの強みを生かしあえば、顧客理解の大きな味方となってくれそうだ。
ソーシャルメディアの反響が実店舗に反映されたり、ショッピングをエクササイズになぞらえたり。商業施設はちょっとした冒険の場にもなる。店舗が、物理的に消費者を取り巻く存在であることを生かした海外アイデアを紹介する。
スポーツ用品大手のデサントは、全国に約170店舗を展開している。ここでは新規顧客獲得のための取り組みや再来店を促す施策、旗艦店の活用について聞いた。