買い物行動をデータで捉え、個々の消費者理解を深める
国内市場に大幅な成長が期待できないこれからの時代、大半のメーカーにとっては、従来からの売り上げ・シェア競争に加え、優良顧客の獲得競争が大きな課題となっている。そのためにどのようにデータを駆使するべきか。博報堂 博報堂買物研究所の前嶋誠一郎氏が解説する。
消費意欲は鈍いまま、貯蓄欲は高まっています。これは若い世代に限ったことではありません。タイミングよく需要を生んだり、すくい取ったりすることの重要性は高まるばかり。臨機応変に運用できるデジタル手法の出番です。今回の特集では、機を捉え、売上を伸ばすための考えや施策を紹介します。
国内市場に大幅な成長が期待できないこれからの時代、大半のメーカーにとっては、従来からの売り上げ・シェア競争に加え、優良顧客の獲得競争が大きな課題となっている。そのためにどのようにデータを駆使するべきか。博報堂 博報堂買物研究所の前嶋誠一郎氏が解説する。
小売業がデータを活用して売り上げを伸ばすには、どのようなステップを踏む必要があるのか。シムテクノ総研 取締役 主任研究員の山﨑泰嗣氏は、データ活用にあたっての必要なステップを整理した上で、定量データだけでなく定性データにこそ目を向けるべきだと強調する。
経済産業省が2016年6月に発表した調査結果によれば、日本国内の消費者向けEコマースの市場は13兆8000億円(前年比7.6%増)。さらなる拡大が予想される市場にどのように向き合うべきか。Eコマースの開設から売り上げ向上を支援するEストアー 代表 石村賢一氏が解説する。
そもそも販促担当者はどのように数字に向き合うべきか。データの活用以前に、数字自体が敬遠されがちでもあり、結局これまでの経験や勘に頼った販促施策を繰り返してしまうというケースも少なくない。ここではまず、初歩的な分析の手法について解説する。
およそ7000品目にわたる「無印良品」ブランドの商品を展開する良品計画は、先駆けてオムニチャネル戦略を推進してきた。そんな同社はどのようにデータを駆使しているのか。「消費者視点」を強調する同社の戦略について、WEB事業部長を務める川名常海氏に聞いた。
ソーシャルメディアからの流入と商品購入者が大幅に増加─。東急モールズデベロップメントが2016年10月、国内外9つの“109”施設の公式サイトとEコマースサイトを統合し、リニューアルオープンした成果だ。その背後には、どのような戦略があったのか。
これまで多くの企業や店舗にとって欠かすことのできなかった販促手法がいま、大きく変わりつつある。店舗と消費者の情報接点も広がり、従来型のアナログな販促手法もデジタルと融合させることで、顧客に応じてパーソナライズした施策が可能になるなどの進化を遂げている。ここでは【プリペイドカード】【チラシ】【メルマガ】【スタンプカード】の手法を取り上げ、その進化や代替されるサービスについて考える。
小売とメーカーは、それぞれの売り上げを高めるべく、どのように協業し、データを活用するべきか。そしてデータ活用の先には、どんな可能性があるか。流通・マーケティング専門のシンクタンク、流通経済研究所の加藤弘之主任研究員に聞いた。
2016年11月17日、東京都内で開催された「宣伝会議サミット2016」で、ココカラファイン ヘルスケアの郡司昇氏が「リアル×デジタルで顧客のエンゲージメントを高める全体最適のオムニチャネル戦略」をテーマに講演を行った。顧客接点の最適化を図る取り組みについて語られた同講演のレポートをお届けする。
昨今はデータを活用した実利性や効率性を追求した販促施策が主流だが、当然ながらデータだけでは捉えきれない側面も多くある。空間をメディアとして捉え、コミュニケーションをデザインする谷川じゅんじ氏に、空間という観点から店舗における販促活動について聞いた。