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日常に潜む声を届ける姿勢を表明、創刊150年の企業広告

毎日新聞社 毎日新聞創刊150年

毎日新聞は2022年2月に創刊150年を迎える。それを機に、10月1日から「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」という言葉を旗印とした企業広告を開始した。

創刊150年の企業広告のテーマは「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」。全国の毎日新聞の支局や販売店などに掲出されたポスター。

記者の姿勢を150年の顔に

企業広告のクリエイティブディレクションを手がけたのは、POPS 田中淳一さん。「お声がけいただいたのは1年ほど前のこと。業界全体で部数が減少傾向にある中で、社内を鼓舞するようなコミュニケーションを、と依頼いただきました」と振り返る。

企画は「150年をどんな言葉で迎えるか」という観点から、キャッチフレーズ「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」の制作から取りかかった。

「毎日新聞の社会的な存在意義は何なのか、深掘りしていきました。その中で目立ったのが社会的弱者に寄り添う記者の方々の報道姿勢。たとえば、外国籍の子どもたちの学ぶ権利について問いを投げかけたキャンペーン報道『にほんでいきる』では、日本に就学不明の外国籍の子どもが約2万人いることを明るみに出したとともに、一人ひとりの子どもの置かれた状況を丁寧に取材されていました。聞いていくとその姿勢は社内で脈々と受け継がれてきたものらしく、そこにこそ“毎日ジャーナリズム”が息づいていると感じたんです」。

そこから生まれたのが、記者がつむぐ言葉が社会の分断や格差をつなぐという意を込めた今回のコピー。「広告だと通常は最大公約数的な言葉に落とし込みがちですが、無理に膨らませずに姿勢をそのまま伝える言葉の方が、今の人々に届くと思いました」。

田中さんがそう考えたのは、近年エンターテインメントにおいても、社会の分断や格差に関心が集まっていたことが一因だ。「ちょうどその頃、映画『ノマドランド』がベネチア国際映画祭で金獅子賞を受賞し、少し前には『パラサイト 半地下の家族』『Joker』『万引き家族』などが人気を博すなど、社会の分断や格差にフォーカスした作品がよく見られていました。隔たりをどうつなげていくかというのは、今の時代を...

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