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新しいコミュニケーションを実現する IoTプロダクトを開発

博報堂アイ・スタジオ

博報堂アイ・スタジオは、クライアントが抱えるビジネス課題を解決するための「統合デジタルマーケティングプロデュース」に加え、Webやプロダクトなど多様なアウトプットによる「デジタルコミュニケーション創造」にも力を入れている。その成果の一つに、昨年12月に博報堂が販売を開始したプロダクト「Pechat」がある。

左から、博報堂monomコピーライター/プロダクトデザイナー 小野直紀さん、博報堂アイ・スタジオコミュニケーション・デザイン・センター アートディレクター柳太漢さん。

子ども時代の原風景をプロダクトに

Pechatはぬいぐるみに付けるボタン型スピーカーで、スマートフォンの専用アプリを操作するとスピーカーから声が出る仕組みだ。子どもにとっては、まるでぬいぐるみがおしゃべりしているように感じるアイテムで、親子がぬいぐるみを通して心を通わせるという「新しい形のコミュニケーションの実現」を目的につくられている。

「子どもの頃、親がぬいぐるみを使って、ぐずる僕をあやしてくれたような原風景。それを現在の技術でアップデートしたプロダクトが、Pechatです」と、プロジェクトチーム発起人である博報堂monom コピーライター/プロダクトデザイナー 小野直紀さんは話す。

モノ×テクノロジーで新たな生活文化と市場の創造を目指す社内チーム「monom」で、コンシューマー向けプロダクトの開発を進めていた小野さんは、2015年3月に米国オースティンで開催されたSXSW(South by Southwest)に参加した。そこで、博報堂アイ・スタジオのクリエイティブディレクター 望月重太朗さんやアートディレクター 柳太漢さんと再会したことが、目標の実現に向けて大きな契機になった。

ぬいぐるみにつけるボタン型スピーカー「Pechat」。

アプリで会話、歌などを楽しむことができる。今後もアプリのコンテンツは追加されていく。

半歩先にある、手に入る未来をつくる

日本に帰国後、プロジェクトがスタート。メンバー全員でさまざまなアイデアを持ち寄った。その中の一つが、教育の延長上に出てきたのが、" 親子で使える"という考え方だ。「そこから子どもがいるメンバーや知人に質問を繰り返していき、"ぬいぐるみがおしゃべりする体験"に可能性を見出しました」(小野さん)。

その体験を実現するために小野さんが意識したのは親が気軽に買うことができる価格帯で提供すること。「コンセプトがどんなに良くても高額で、せっかく買ったのに子どもが遊ばなかったら意味がありません。もう一つは開発者視点ではなく、ユーザー視点での開発。そこで既にある技術を使い、その新しい使い方を提供するプロダクトにしようと話しました。未来をつくるのではなく、半歩先の手に入る未来をつくろうと」。その結果、ブルートゥーススピーカーを応用するアイデアにたどり着いた。

ボタン型は小野さんが最初に閃いたイメージが、そのまま生かされている。「楽しむためのアイテムだから、機能的すぎてもいけません。ボタン型はスピーカーの穴を活かせるし、布や糸と親和性もあり、ぬいぐるみと馴染みます。色を黄色にしたのはユニセックスにしたかったことと、おしゃべりで温かいイメージがあるからです」。

ユーザーに求められるIoT

柳さんはアプリを操作する側の"親の視点"で、アプリデザインやUI、UXを考えていった。「IoTというと最新の技術を使うイメージが強くともすれば制作者のエゴに走りがち。でも、Pechatはどちらかと言えばデジタルにあまり強くない人でも使ってほしかったので、わかりやすく、すぐに馴染めることに徹底的にこだわってつくりました」(柳さん)。

その際、参考にしたのはSNSなどの、誰もが日常的に使っているアプリである。「既に体験として慣れているものの延長線上で開発したほうが簡単に覚えてもらえますから。これらを参考にして、ボタンの大きさや配置、ユーザーに選んでもらう言葉などを決めていきました」(柳さん)。

アプリはプロダクトと違い、発売して終了ではない。発売後の現在も日々アップデート作業が続けられている。「今後はセリフや歌などコンテンツがどんどん追加されていく予定です。コンシューマー向けプロダクトやアプリは、ユーザーに使ってもらって初めて答えが出るもの。そして、ユーザーの要望は常に変化していくものなので、そこに応えることが重要だと考えています」。

Pechatは昨年12月に発売後、在庫切れの状態が続くほど好評を得ている。小野さんは「Pechatはアプリに依存するものなので、アイ・スタジオさんの負うところが大きかったですね。今回は共同事業でベンチャー企業のチームのようなノリで毎週打ち合わせをし、完成にこぎつけました。パートナーであり、もっと言えば1つのチームとして仕事ができたことがよい結果に繋がったと思います」と振り返る。

同社では今後も他社と強固なパートナーシップを組み、デジタルの力でクリエイティブを最大限に発揮することに注力していく考えだ。

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