主要企業の宣伝部門のプロフィールを大解剖
時代の変化に合わせて、宣伝部門が関わる領域は広がり続けている。こうした中、組織の規模感や就業スタイル、人的リソースの配分はどうすべきか。まずは宣伝部門のプロフィールをまとめた。
宣伝部門の組織と実態2016
メディア環境や消費者の価値観・消費行動の変化に伴い、宣伝部門に求められる役割も大きく変化している。今年特に注力したい取り組みと、宣伝担当者として感じている「果たすべき機能・役割」について聞いた。
2016年、宣伝部門が注力したい領域・施策について聞いたところ、「企業のブランド価値を向上させること」(74.1%)、「商品の売上を宣伝施策で高めること」(51.7%)、「見込み客の発掘(リードジェネレーション)」(43.1%)が特に多く、以下、「継続的な購買の促進(リテンション、リピーター獲得施策)」(24.1%)、「メディアの効率的なプランニング・バイイング」(20.7%)、「顧客データの活用」(17.2%)と続く。有力企業34社も、「企業のブランド価値を向上させること」(25社。NEC、NTTドコモ、キリンビール、クラレほか)、「商品の売上を宣伝施策で高めること」(17社。アサヒビール、ハーゲンダッツジャパン、コメ兵、サントリー食品インターナショナルほか)、「見込み客の発掘(リードジェネレーション)」(11社。資生堂ジャパン、日本航空、日本マイクロソフト、ライフネット生命保険ほか)を選択する企業が多く、同様の傾向が見られた。次点となった …