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米国広告マーケティング事情
新たな手法やテクノロジーなど、米国企業が取り入れ始めている最新のマーケティング実例を現地よりレポートする。
米銀行として初めてLGBTカップルにフィーチャーした全国キャンペーンを開始したウェルズ・ファーゴのCM。手話を勉強する女性カップルが向かった先は、耳の不自由な女の子が暮らす孤児院。「私たちがあなたの新しいお母さんになります」と告げると、女の子は「私もうれしいです」と笑顔で答える。
5月22日、アイルランドでは同性婚の法令化をめぐり世界初の国民投票が行われ、23日の開票の結果、賛成多数により合法化が決まった。またアメリカでは現在までに37州とコロンビア特別区（ワシントンDC）に加えて23の先住民特別自治区で同性婚が合法化されている。このように、LGBT（Lesbian、Gay、Bisexual、Transgenderといった性的マイノリティの総称）への認知・理解は世界的に深まりつつある。こうした状況下、企業もマーケティング戦略を根本的に見直す必要に迫られている。
リサーチ会社のWiteck Communicationsが2013年に行った調査によると …
これまでネットフリックス、アマゾンプライム、フールーなどの動画配信サービスでは、番組前後に一部挟まれる広告（ネトフリは広告なし）に加えて、番組中に広告主の商品やサービスが登場するプロダクトプレイスメント（以下、PP）が盛んに行われてきた。ここ数年、ディズニー・プラス、アップルTV、ピーコック（NBC）など新たな動画配信サービスが市場参入し、競争が激しくなる一方、広告主へ提供するPPや番組タイアップなどのマーケティング機会も徐々に拡大しつつある。
パンデミックにより自宅で過ごす時間が長くなった過去2年間で、サブスクリプション（以下サブスク）型ビジネスが急速に伸びている。買い物や外食など、外出や他人との接触を極力避け、オンラインで物品やサービスをまとめてオーダーする需要が増えたためだ。
NCAA（全米大学体育協会）男子バスケットボール選手権は、秋からの予選リーグ戦で選抜された68校による3月のトーナメントである。日本で言う「夏の甲子園」のような熱狂ぶりから“マーチマッドネス（3月の熱狂）”と呼ばれており、大手企業によるマーケティング活動も3週間にわたり盛況となる。
昨年末行われたアンケート調査で、Z世代のスポーツ離れが進んでいることがわかった。エモリー大学Marketing Analytics Centerの調査によると「熱心なスポーツファンですか？」との問いに“Yes”と答えたZ世代はわずか23％と世代別で最も低くなっている（ミレニアル42％、X世代33％、ベビーブーマー31％）。そこで、彼らが若いうちにスポーツファンにさせておきたいプロスポーツ界は、Z世代へ向けたマーケティング活動を強化し始めている。
新型コロナウイルス感染拡大から2年が経過し、アメリカでは消費者の健康志向がより一層高まっている。そのなかで機能性飲料（Functional Beverages：ミネラル、ビタミン、アミノ酸、食物繊維、プレバイオティクス、生果実その他の原材料を含むノンアルコール飲料）が売上を伸ばしている。リサーチ会社Euromonitorの調べでは「米国の機能性飲料は2020年から2025年までに年平均成長率6.6％で推移する」と予測しているが、パンデミックの影響でそれ以上の成長を予測するメディアも出ている。
