ことし5月に創業100周年を迎えた石田大成社。百貨店の大丸（現＝大丸松坂屋百貨店）やトヨタ自動車のチラシやカタログ制作・印刷から事業を発展させ、現在ではWebやアプリ、動画などITの表現技術も取り入れながらコンテンツ制作の上流にビジネスをシフトさせている。阿部乙彦社長の考える“最旬トピックス”とは。
石田大成社は、米国のアプリ開発企業 Station Digital Media社と業務提携している。同社は、ヒュンダイ（現代）自動車が米国向けに提供するコネクテッド・カーアプリ「blueLink」などの開発を担当しており、今後、両社はさまざまな分野のアプリ開発で協力する。
「ユーザビリティ（有用性）を高める」ということが、一つのキーワードになると思います。ユーザビリティの高さは顧客維持につながり、リピーター購入を促すものだからです。ひところのような、短い期間で反射的に購買を“刈り取る”ということだけで売り上げを伸ばすのは厳しいでしょう。
その背景には、商品やサービス側の進化と、顧客の変化、表現手法の多様化、という3つの現象があります。商品やサービスの進化というのは、機能がどんどん難しくなっているということです。さらに今後、多くの商品がインターネットにつながる「モノのインターネット化（IoT）」が進めば、商品機能の複雑化もいっそう進行することと思います。消費者に対してだけでなく、社内向けにも、わかりやすい説明が必要になってくるでしょうね。
顧客の変化では、国内では超高齢化社会、国外では訪日客需要や海外市場開拓という課題があります。トイレやシステムキッチンなどでも「使い方がわからない」といって、高齢者層から問い合わせが増えている。
外国人顧客対策というのは、論をまたないでしょう。年間2000万人規模の外国人が日本を訪れていますが、今後は顧客としてどうサポートするかという面にも目を配らねばなりません。
海外市場開拓にも積極的な姿勢を見せる企業が ...
