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2014年に効果的な販促・集客策

消費増税後の百貨店は、モノの価値を伝える「売り方の力量」が問われる

ストアーズ社 取締役 編集局 編集長 羽根浩之

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あべのハルカス近鉄本店「街ステーション」で開催された「縁活」の様子。縁活では、市民活動団体らが、日々の暮らしや社会を良くするプログラムを百貨店内で展開する。

立ち寄りたくなる動機づけ

アベノミクス効果の追い風もあり、売上高がプラス基調に転じてきた百貨店業界では、消費増税前の「駆け込み需要」と、2014年4月以降の「反動減」への対応策に傾注している。13年の増収基調に拍車をかけるためにも、特に反動減対策が喫緊の課題だ。そのためには攻めの営業戦略を継続しなければならない。増床・改装による店舗の魅力化によって高まった集客力を維持、向上させる、販促策やイベント・催事など百貨店らしい魅力ある仕掛けが鍵を握るのは言うまでもない。

そこで留意すべき基本スタンスが、百貨店は「価値」訴求で勝負しなければならない業態であること。駆け込み需要で売れているモノは消費増税後には売れなくなる。その時に安易な価格訴求に陥ってはならない。14年4月以降は、良いモノの「本当の価値」を的確に伝える売り方の力量が問われる。館全体、各売場、あるいはイベントスペースから、モノの価値を伝える情報発信力と、そのモノに対して関心の高い顧客に的確に伝わる情報伝達力の精度が求められる。

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